初めてコーポレートサイトを作るときに決めること｜AIで作る場合と業者に依頼する場合

サイトを作ること自体のハードルは下がった

いまは制作会社に依頼しなくても、自分でサイトを公開できるサービスが複数あります。一方で、作れることと、サイトで目的を果たせることは別の話です。

以前は、会社のサイトを持とうとすると、制作会社に依頼するか、自分でコード（Webページを表示するための記述）を書くかのどちらかが一般的でした。

現在は、テンプレート（あらかじめ用意されたデザインのひな形）を選んで文章や写真を差し替えていく形式のサービスや、会社の情報を入力するとページの構成ごと出力するAIのサービスがあります。こうしたサービスを使えば、大きな費用をかけずに公開まで到達できるようになりました。

ただし、サイトは公開した時点で完成するものではありません。取引先に見せるためのサイトと、問い合わせを増やすためのサイトとでは、載せる内容も、公開後にかける手間も変わります。

この記事では、まず作り方の選択肢を整理し、そのうえで、作り方にかかわらず必要になる項目と、目的ごとに必要になる内容を順に見ていきます。

いまサイトを作る方法は大きく3つ

どの方法でも公開までは到達できます。違いは表現の自由度と、かかるのが自分の時間か費用か、という点です。

※ 上記は一般的な目安であり、サービスの内容や依頼する範囲によって異なります。

ノーコードのサイト作成サービス

ノーコード（コードを書かずに作れる仕組み）のサイト作成サービスは、画面上で文章や写真を配置してページを作る方法です。操作を覚えれば、公開後も自分で内容を更新できます。デザインの型が用意されているため、配置を変えても見た目が大きく崩れにくい点も特徴です。

一方で、操作に慣れるまでには時間がかかります。また、テンプレートの範囲を超えた表現は難しくなります。

AIに生成させる方法

会社名や事業内容などを入力すると、ページの構成や文章をまとめて出力する方法です。短時間で形になり、文章の下書きも出てくるため、何を書けばよいか分からない段階でも進められます。

一方で、出力された内容が自社の実態と合っているかは、自分で確認する必要があります。細かな調整は効きにくいこともあります。

制作会社に依頼する方法

何を載せるかの相談から進められる方法です。写真の撮影や原稿の作成も、まとめて依頼できます。

一方で、制作費に加えて保守費（公開後の修正や管理にかかる費用）がかかり、公開までの期間も長くなります。

どの方法を選んでも、次に挙げる項目は共通して必要になります。

公開する前にそろえておきたいもの

作り方にかかわらず、取引先や金融機関、採用の応募を考えている人から見られる項目があります。

• 会社概要：正式な商号（登記上の会社名）、所在地、代表者名、設立年、連絡先
• 事業内容：何を、誰に提供しているかが分かる説明
• 問い合わせ手段：問い合わせフォーム、またはメールアドレス
• プライバシーポリシー（個人情報の扱い方を定めた方針）：フォームで名前や連絡先などの個人情報を受け取る場合

見た目が整っていても、これらの項目が埋まっていないことがあります。たとえば、テンプレートの見本の文章が残っている、所在地が市区町村までしか書かれていない、といった状態です。

新しく取引を始める相手は、与信（取引して問題のない相手かを確認すること）の一環として会社のサイトを見ることがあります。採用の応募を考えている人も、同じように会社概要を確認します。公開前に、これらの項目がそろっているかを確認しておくと安心です。

「何のためのサイトか」で必要なものが変わる

目的によって、ここまでの内容で足りる場合と、追加の内容が必要になる場合があります。

信用のため（名刺代わり、取引先に見せる）

会社が実在していることと、事業の内容が確認できれば、役割を果たします。前のセクションまでの内容で足りることが多く、この段階から費用をかけて作り込まなくても支障がない場合があります。

開業して間もない時期にサイトを作る場合、実際にはこの目的で作られるケースが多く見られます。自分で作った状態で、目的を十分に果たせることもあります。

問い合わせを増やしたい

サイトがあるだけでは、問い合わせは増えません。何をどこまで提供できるかが具体的に書かれていること、実績や事例が載っていることが、問い合わせを検討する人の判断材料になります。

また、サイトを見てもらうには、まず見つけてもらう必要があります。検索から見つかるようにするには、よく聞かれる質問への回答や事例といったコンテンツ（サイトに載せる記事や情報）を、継続して追加していく取り組みが必要になります。成果が出るまでに時間のかかる取り組みのため、並行して広告を使う選択肢もあります。広告にかける費用の考え方は、広告予算の決め方の記事で整理しています。

どの取り組みから始めるかは、自社の課題によって変わります。課題の把握から順に進める考え方は、マーケティング担当がいない会社が最初に取り組むことの記事で扱っています。

採用したい

募集要項だけでは、応募するかどうかの判断材料になりにくいことがあります。働く環境、在籍している人、仕事の進め方など、条件以外の情報が求められます。

採用の情報をコーポレートサイトの一部として持つか、採用のためのサイトを分けて作るか、という判断も出てきます。

売上を直接上げたい

商品やサービスを直接販売したい場合は、コーポレートサイトとは別に、LP（1ページで商品やサービスを説明し、申し込みにつなげるページ）やECサイト（インターネット上で商品を販売するサイト）の設計が必要になります。

会社を説明するためのサイトと、商品を買ってもらうためのサイトとでは、ページの構成も、読む人に取ってほしい行動も異なります。

どの作り方を選んでも、素材が仕上がりを左右する

サイトの印象を分けるのは、作り方よりも、掲載する写真や文章といった素材です。

作り方が変わっても、載せる写真と文章は、自社で用意するか誰かに作ってもらうことになります。ここが用意できていないと、どの方法で作っても、他社と似た見た目になりやすくなります。

写真

素材集（誰でも使えるように提供されている汎用の写真）の写真だけで構成すると、同じ写真を使っている他社のサイトと似た印象になります。実際の事務所や現場、商品、働いている人の写真があると、同じテンプレートを使っていても印象が変わります。

ロゴ

ロゴは、サイトだけでなく名刺や請求書など、ほかの場面でも使います。サイトを作るタイミングで整えておくと、以降の手間が減ります。

文章

AIが出力する文章の下書きは、形が整っている一方で、どの会社にも当てはまる内容になりやすい性質があります。実際に受けた仕事の事例や、対応できる範囲の具体的な条件は、自社にしか書けない部分です。下書きを土台にして、こうした情報を足していく使い方ができます。

サイト本体は自分で作り、写真の撮影やロゴの制作など、素材だけを外部に依頼するという選び方もできます。

目的が決まっていなくても進められる

最初からすべてを決めておく必要はありません。必要になった時点で内容を足していく進め方もできます。

開業して間もない時期は、事業の形が固まりきっていないことも珍しくありません。どの顧客に向けて何を提供するかが、動きながら変わっていくこともあります。

その場合は、まず信用のためのサイトを公開し、問い合わせや採用の必要が出てきた時点で内容を足していく進め方ができます。このとき、後からページを追加しやすい作り方を選んでおくと、作り直しを避けやすくなります。

目的が決まっていない状態で制作会社に相談しても、支障はありません。目的の整理から一緒に進める形の相談もあります。

制作を相談するときに準備しておくこと

すべて決まっていなくても構いませんが、伝えられると話が早く進む項目があります。

• サイトで達成したいこと（信用・問い合わせ・採用・売上のどれに近いか）
• 載せたい内容（事業内容、実績、代表者の情報など）
• 手元にある素材（写真、ロゴ、会社案内などの既存の資料）
• 公開を希望する時期
• 公開後に自分で更新したいかどうか

この一覧は、自分で作る場合にも、作り始める前の整理としてそのまま使えます。

素材がそろっていなくても、相談はできます。撮影や原稿の作成から依頼するか、自社で用意するかによって、費用と期間が変わります。

公開後の集客まで含めて相談したい場合は、作業の実行を任せたいのか、方針の整理を手伝ってほしいのかによって、適した依頼先が変わります。広告運用を例にした整理ですが、依頼先の役割の違いは代理店とコンサルティングの違いの記事で扱っています。

よくある質問

まとめ

• ノーコードのサービスやAIを使えば、専門の知識がなくてもサイトを公開できる。違いは表現の自由度と、かかるのが自分の時間か費用かという点。
• 会社概要・事業内容・問い合わせ手段・プライバシーポリシーは、作り方にかかわらず公開前にそろえておきたい。
• 信用のためのサイトであれば、自分で作った状態で足りることが多い。問い合わせ・採用・売上が目的の場合は、目的に応じた内容の追加が必要になる。
• サイトの印象を分けるのは、作り方よりも写真・ロゴ・文章といった素材。素材だけを外部に依頼する選び方もできる。
• 目的が決まっていなくても、まず公開して、必要になった時点で内容を足していく進め方ができる。